日本は先進国ですが、住宅については後進国と言われています。それは住宅寿命が他の先進国に比べて極端に短いことが原因です。また、家そのものについて、日本では大きく問題が3つあります。
1.高齢化対応→設備だけで、寒暖の差に対するご高齢の方に対応した家が少ない。
2.省エネ住宅→評価基準があるにはあるが、一般的にはまだあまり知られていない。
3.資産としての流通→20年もすると、価値がほとんどない。
今建てようと、もしくは購入しようとしている家は、果たして本当に価値ある家なのでしょうか？
使用するエネルギーが少ないことも当然ながら、温度差などによって、結露（見えないところでの）やカビなどを極力抑えた家でなくては、住宅寿命がどんどん短くなり、年々家の価値が下がっていきます。また、日本はそれが当たり前の世の中なってしまったため、何十年もたってしまった家は、無価値としか判断できないのがこれまでの一般的な住宅です。欧米諸国では、家を建てたり購入したりした後、定期的にメンテナンスを行い、買った時より高く売ることが一般的と言われております。
イギリスでの賃貸住宅などでは、寒い冬に屋内の寒暖の差が激しい場合は、リフォームをし、快適にすることが法律で義務化されています。こういったことが一般的に理解されているからこそ、家そのものにも価値があり、お金の貯蓄や証券、また土地などとは別に、家も資産として見ることが一般化されております。
近未来像として、日本も家そのものを資産とし、より国民が豊かな暮らしができるようにとの考えから、家そのものを省エネ化を目的に、2020年、2030年と、徐々に気密断熱性能を高め、さらに省エネ機器を一般的に流通されるよう進められております。そういった家でなくては、価値としては認められないというのがこれからの家づくりの方向です。
改正省エネ基準は2020年に全ての新築住宅を対象に義務化となる予定でしたが、小規模住宅・小規模建築物については、2019年2月15日の閣議決定により適応義務化を見送られる事となりました。新たな対応として、設計時に建築士が『2020年省エネ基準への適合可否を説明する事の義務付け』になりました。ファースの家は、既に2020年以降の進化した仕様で家づくりを実践しております。
現在、家を新築、購入、建て替えをお考えの方は、是非とも20年先30年先を見据えていただき、本当に家族やご自分にとって得する家をお考えください。これからの住宅選びは「真の性能」に目を向けて、トータル的な能力を持った住宅会社を選択することが重要となりそうです。
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